36歳が避けるべき企業

36歳の転職がうまくいかない原因は、スキル不足や年齢だけではありません。
実際には、選んだ企業の構造や評価制度が合っていないことが、失敗の大きな要因になります。

ここでは、36歳のあなたが避けるべき企業の特徴を、具体的に整理します。
今の会社、あるいは検討中の企業が当てはまらないか、確認しながら読み進めてみてください。

36歳の転職で「企業選び」が最重要になる理由

20代と同じ企業選びが通用しなくなる

20代の転職では、「成長できそう」「経験を積めそう」といった理由でも通用しました。
しかし36歳では、企業側は即戦力としての役割を期待します。

「入ってから考える」という選び方をすると、評価されないポジションに固定されやすくなります。

36歳は「育成」ではなく「期待役割」で見られる

36歳の採用では、「何を任せたいのか」「どんな役割を担ってほしいのか」が、最初からある程度決まっています。
この期待役割とズレた会社を選ぶと、どれだけ頑張っても評価につながりません。

企業の評価構造が、そのまま年収上限になる

年収が伸びない理由は、個人の問題ではなく、会社の評価制度そのものであるケースが多くあります。
36歳以降は、「どこまで評価され得る会社なのか」を見極めることが不可欠です。

具体的な強みや役割を示さないまま入社すると、「誰でも対応できるが人手が足りない業務」や「若手が敬遠しがちな管理・調整業務」に配置されやすくなります。

こうしたポジション自体が悪いわけではありませんが、一度“便利に使われる役割”として定着してしまうと、専門性を磨き直す機会は限られてしまいます。
結果として、40代以降に評価される強みを作れず、市場価値が伸び悩むリスクが高まります。

避けるべき企業例１｜評価基準が不明確な企業

36歳の転職では、努力や成果がどのように評価されるかが極めて重要です。
評価基準が曖昧な企業では、成果を出しても正当に認識されず、年収や役割が頭打ちになりやすくなります。

結果として、年齢を重ねるほど不利な立場に置かれがちです。

何をすれば評価されるのか説明できない

面接で「どうすれば評価されますか？」と聞いたとき、明確な回答が返ってこない企業は要注意です。
評価基準が曖昧な会社では、成果を出しても評価されません。

職種・役割があいまいなまま採用している

「幅広くやってもらいます」「臨機応変に対応してほしい」こうした言葉が多い場合、役割が定義されていない可能性があります。
結果として、便利屋的なポジションに固定されがちです。

上司の主観で評価が決まる組織

評価が数値や役割ではなく、上司の印象や好みに左右される会社では、年齢が上がるほど不利になります。
36歳以降は、主観評価の強い会社は避けるべきです。

避けるべき企業例２｜業務内容とビジネスモデルが噛み合っていない企業

業務内容と会社の稼ぎ方が一致していない企業では、個人の成果が評価や給与に反映されにくくなります。
特に36歳以降は、「どれだけ会社の利益に貢献できるか」が重視されるため、構造的に評価されない企業は避けるべきです。

派遣・業務委託会社なのに上流業務を期待される

派遣・業務委託を主軸とする会社では、上流業務やディレクションが評価されない場合があります。
業務内容と会社の稼ぎ方が一致していない企業は、構造的に年収が上がりません。

成果が売上や利益に紐づかない構造

業務改善や調整をしても、それが会社の売上に反映されない場合、評価は限定的になります。
36歳では、成果が数字に変換される会社を選ぶ必要があります。

「頑張っても給与が上がらない」仕組み

どれだけ成果を出しても、昇給幅や昇格枠が決まっている企業では、将来が見えません。
これは努力不足ではなく、会社構造の問題です。

企業側に十分な営業力がない場合、単価交渉ができず、成果が売上や利益に反映されにくい構造に陥りがちです。

避けるべき企業例３｜36歳の経験を“使い切れない”企業

36歳の強みは、これまでの経験や判断力にあります。
それを活かせない企業では、作業者としての役割に固定されやすく、経験が積み上がりません。

結果として、年齢に見合った価値を発揮できず、将来の選択肢を狭めてしまいます。

作業者としてしか見られない

過去の経験や判断力が評価されず、「手を動かす人」としてしか扱われない場合、成長は止まります。
36歳でこれは致命的です。

業務改善・調整経験を評価しない

調整や改善は見えにくい成果ですが、36歳以降は本来評価されるべきスキルです。
それを評価しない会社は、長期的に合いません。

マネージャーの補佐に固定される

補佐役が悪いわけではありませんが、役割が固定されると評価が頭打ちになります。
将来の役割が描けない企業は避けるべきです。

避けるべき企業例４｜将来のキャリアが想像できない企業

転職時点だけでなく、40代以降の働き方を想像できるかは重要な判断材料です。
将来の役割や成長イメージが描けない企業では、数年後も同じ悩みを抱えている可能性が高くなります。

36歳では、長期視点での企業選びが欠かせません。

40代以降のロールモデルが存在しない

創業から一定期間（目安として7〜10年以上）が経過しているにもかかわらず、社内に40代以降で活躍している人が見当たらない場合は注意が必要です。

年齢を重ねた社員がどのような役割を担っているか分からない企業では、数年後に自分がどう評価されるのかを判断できず、不安を抱えたまま働くことになります。

昇給・昇格の上限が暗黙的に決まっている

制度上は昇給や昇格が可能でも、実際には「このあたりが上限」という空気がある企業も少なくありません。
上を目指す具体的なルートが見えない場合、努力が将来にどうつながるのか分からず、36歳以降は成長実感を得にくくなります。

年齢が上がるほど居づらくなる空気がある

年齢を重ねることに対して否定的な雰囲気がある企業では、長期的に働くのは難しくなります。
若さや体力が重視される文化の中では、36歳以降に求められる判断力や安定性が正しく評価されず、将来に不安を残す働き方になりがちです。

所属会社の商流が下流に位置する場合、単価の高い業務や裁量のある役割が回ってこないケースもあります。
個人の努力とは関係なく、昇給や昇格の上限が構造的に決まりやすいため、将来のキャリアを考える際は注意が必要です。

避けるべき企業例５｜「社内SE」「情シス」を名乗っているが実態が違う企業

社内SEや情シスは人気職種ですが、実態が伴っていない企業も少なくありません。
名前だけに惹かれて選ぶと、成長や評価につながらない業務に固定される恐れがあります。

36歳では、肩書きより中身を見極める必要があります。

ヘルプデスク要員の固定化

社内SEや情シスを名乗っていても、実態が問い合わせ対応やPC設定に限定されている場合は注意が必要です。
こうした業務は重要ではありますが、役割が固定されると判断力や改善経験が積み上がらず、36歳以降に評価されるキャリアにつながりにくくなります。

ベンダーコントロールが任されない

社内SEの役割は、社内業務を理解したうえでシステム運用や改善を進めることにあります。
その中で、必要に応じて外部ベンダーと調整する場面もありますが、判断や方針決定に関われない場合、業務理解や経験が蓄積されにくく、36歳以降の評価につながりにくくなります。

意思決定に関われないポジション

システム導入や改善において意思決定に関われない社内SEは、経験が積み上がりにくいポジションになりがちです。
判断の責任を負えない環境では、36歳以降に求められる「任せられる人材」として評価されません。

36歳が避けるべき企業を見抜くチェックリスト

36歳の転職では、「入ってから考える」は通用しません。

以下は、避けるべき企業の特徴を、面接で得た情報をもとに“自分の中で確認するため”のチェックリストです。
すべてを使う必要はありませんが、面接での回答や違和感を整理し、入社判断を下す際の材料として活用してください。

チェック①：評価・役割が明確か（評価基準系）

評価の話が抽象的な場合、入社後に評価されない可能性が高いです。

チェック②：業務とビジネスモデルが噛み合っているか（構造系）

もしこの点が曖昧なまま入社すると、成果が会社の数字に結びつかず、昇給が難しくなる可能性があります。

チェック③：経験が積み上がる環境か（経験活用系）

36歳の強みである経験が“使い捨て”にならないかを確認します。

チェック④：将来像が描けるか（キャリア系）

数年後の自分を想像できない会社は、再転職リスクが高いです。

チェック⑤：「社内SE」「情シス」の実態が伴っているか

肩書きではなく、実際に任される中身を確認することが重要です。

チェック⑥：面接後の違和感を整理する（振り返り）

違和感は、入社後にほぼ確実に問題として表面化されます。

まとめ｜36歳の転職は「会社を選ぶ力」が結果を決める

36歳の転職で重要なのは、スキルの高さよりも「どの会社を選ぶか」です。
評価基準が曖昧な企業や、業務とビジネスモデルが噛み合っていない企業では、努力や成果が正当に評価されにくく、年齢を重ねるほど不利になりがちです。

本記事で紹介したチェックリストは、面接後に情報を整理し、冷静に判断するためのものです。
面接中は前向きに感じたとしても、後から振り返ると違和感が見えてくることがあります。
その違和感を見逃さないことが、転職失敗を防ぐ鍵になります。

36歳は、まだ居場所を選び直せる年代ですが、同じ失敗を繰り返す余裕は大きくありません。
能力不足を疑う前に、まずは「この会社で40代以降も評価され続けるか」という視点で環境を見極めてください。
評価される場所を選ぶことは逃げではなく、長期的なキャリアを守るための戦略です。

36歳の転職では、「避けるべき企業」を知ることと同時に、どの方向に進むのが現実的かを整理しておくことも重要です。
転職全体の考え方や、年齢を踏まえた判断軸を体系的に整理したい方は、「36歳からのIT転職ロードマップ」 もあわせて確認してみてください。